歴史の話その１ メディアと金融のつながり
メディアと金融のつながりをご存知でしょうか？歴史は深くフランスのナポレオン時代までさかのぼります。
1815年のワーテルローの戦い（フランス対イギリス連合）において、イギリスの戦争費用を支えたロスチャイルドが、「イギリス勝利」を確信したとき何をしたか？
勝者イギリスの「売り」です。
・保有しているイギリス国債を売って、他の投資家の投げ売りを誘い債券相場の暴落を仕掛け
・真実を伝えず「イギリスが負けるのじゃないか？」という不安を煽り売りを加速させ
・暴落した国債を安値で買い、その後の戦勝国であるイギリス国債の価格上昇で大儲け
その後、ロスチャイルドはAFP通信やロイターといったメディア・通信社をたちあげ、さらに莫大な金融資産を拡大し、今も世界を動かす一大勢力として君臨しています。
この事例でいえば、メディアの仕事は「イギリス勝利」を報じるのではなく「債券相場の下落」を報じて売りを誘うことです。つまり金融とメディアが近い関係にあると「情報が金を生む」状態になり、伝えられる情報は真実から離れていくのです。そして、世界の主要メディアの多くはロスチャイルドやロックフェラーといった莫大な資本力を持つ金融グループに由来しています。
歴史の話その２ プレスコードの呪縛
戦後にGHQが日本の新聞の言論統制をするために定めたルールが「プレスコード」です。これにより、最大でGHQの検閲スタッフ370名と日本人嘱託5700名によって検閲が実行され、一日約5000本以上の新聞記事の紙面がチェックされ、コード違反の記事は封印されました。
欧米戦勝国への批判、中国や朝鮮半島への批判、神国日本の宣伝、大東亜共栄圏の宣伝、さらに「占領軍兵士と日本女性との交渉」など、多岐に及ぶ言論が封じられ、新聞社には共産党系の左翼思想の人間の採用が増え、現在に至っています。
朝日新聞や毎日新聞が日本共産党の機関紙「赤旗」のようになったのは「プレスコード」による言論統制と共産党系社員の増加による影響が大きいと言えるでしょう。
広告に依存するビジネスモデルの限界
オールドメディアの中でも、特に日本のテレビ局の収入の多くを占めるのは「広告」です。これは世界的にみると一般的でなく、たとえばアメリカではテレビは基本的に有料で、広告収入ではなく視聴料によってテレビ局の経営が成り立っています。
この結果、日本のテレビ局では、広告のスポンサー企業・団体への「忖度」がつきまといます。最近の選挙がらみの話でいえば、なぜ東京都知事や大阪府知事のメディア露出が多いのか？その答えは東京都や大阪府の広告宣伝費用にあります。
つまり、日本のテレビ局はスポンサーを悪く言うことはしないし、番組内でも取り上げることが多くなり、結果的に真実を報道するいうことはなくなるのです。ビジネスの中で広告収入が占める割合が少ない新聞社も大きな広告料を払ってくれるスポンサー企業に対しては忖度がつきまといます。
今日のフェイクニュース
日本を代表するフェイクニュース新聞社といえば、やはり朝日新聞です。
今日もトランプ大統領のツイートを切り取り、完全に真逆の意味に改造してばらまいています。日本人はSpeakingは苦手ですが、Readingはできるのに、誰もが確認できるトランプ大統領のツイッターの英語をわざわざ「誤訳」してばらまき、炎上する朝日新聞。
朝日新聞の記者って日本の教育を受けているのでしょうか？
すでにこの不動産会社が刷っている便所紙には弔辞を送っているが、ツイートの140字の読解力もない、惨めな記事で恥を世界中に曝している。
拙著『朝日新聞への論理的弔辞』を手に取りましょう。https://t.co/LECkUtCabg https://t.co/VmPvZodhIs— 西村幸祐 (@kohyu1952) November 15, 2020
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