朝日新聞の捏造史 【南京大虐殺はなかった】

朝日新聞の捏造史 【南京大虐殺はなかった】
目次

「南京大虐殺のウソ」とは何か

朝日新聞による3つの大きな捏造が「慰安婦問題」「靖国神社参拝への非難」そして、「南京大虐殺」です。南京大虐殺は日中戦争（支那事変）初頭の1937年12月、日本軍が南京を占領した際、「日本軍によって30万人が殺害され2万人がレイプされた」というウソです。これは1971年、朝日新聞の「中国の旅」という連載がきっかけとなったもので、まったく事実に基づかない内容であるにもかかわらず、GHQによるWGIP(War Guilt Information Program)による洗脳によって日本人はこれを信じてしまったのです。

そもそも「30万人の殺害」という数字がいかに途方もないものなのか。1945年のアメリカによる東京への空襲で、およそ30万発の爆弾を投下して犠牲者がおよそ10万人、広島の原爆投下による犠牲者がおよそ14万人であることから、30万人という数字に現実感がないことがわかるでしょう。そして当時の南京の人口は20万人であり、「30万人の大虐殺」を裏付ける死体や遺骨は今でも見つかっていないのです。

元朝日新聞記者で共産主義者の本多勝一によるプロパガンダ

1971年に朝日新聞による「中国の旅」を書いた本多勝一とはどんな人物なのでしょうか。

Wikipediaによれば、本多勝一が共産主義思想の持主だということがわかります。

2010年6月、日本共産党機関紙の『しんぶん赤旗』6月号外に支持者の一人として名前を連ねている。2008年2月1日の「赤旗」創刊80周年によせての寄稿では、新聞をとるなら「赤旗」も併読紙として重要だと購読をすすめている。

もともと朝日新聞社には共産主義者が多いことはよく知られています。

これは朝日新聞だけに限ったことではなく、マスコミには共産主義思想の人間が多く、反日活動の工作拠点となっているのです。朝日新聞、毎日新聞のような全国紙、東京新聞、神奈川新聞などの地方紙、そして、地方紙にニュースを配信する共同通信、さらにテレビ局ではNHK、TBS、テレビ朝日などは特に反日色の強い左翼メディアです。また朝日新聞出身者が多いYahoo!ニュース、バズフィードなどのネットメディアも同様です。彼らは共産主義思想の持ち主であるため、「権力の監視」といったもっともらしい言い訳を用いて、安倍前総理のような愛国保守の政治家を批判し、立憲民主党や共産党のような反日政党を持ち上げるのです。

そのような反日メディアの頂点がいわば朝日新聞であり、「慰安婦問題」「靖国神社参拝への非難」「南京大虐殺」のような捏造によって日本の弱体化を狙います。

「南京大虐殺」を捏造した本多勝一という人物の卑劣さは、藤岡信勝 拓殖大学客員教授の記事からも伺い知ることができます。

オピニオンサイト「iRONNA（いろんな）」
 
改めて呆れた本多勝一氏の卑劣な手口
https://ironna.jp/article/922
月刊 WiLL 発端は『週刊文春』２０１４年９月４日号の特集「朝日新聞『売国のＤＮＡ』」のなかの、短いコメントだった。『週刊文春』と『週刊金曜日』両編集部がそれぞれの責任で記事にした藤岡信勝と本多勝一の誌上討論のことだ。

歴史戦をどう戦うか

日本人は、いまでも目に見えない戦争が起きていて、形勢不利な状況にあることを意識する必要があります。

それは「歴史戦」です。

これは日本の言論人と欧米や中韓の反日言論人との戦いであり、日本人と戦勝国の知識人との言論の戦いです。アメリカは東京の空襲や広島長崎への原爆投下などで一般市民を大量虐殺した罪を抱えていますが、アメリカの歴史学者はこれを認めることをしません。またイギリス、フランス、スペインなどのヨーロッパの国もアジアや南米などを侵略し植民地にしていた事実を揉み消したいのです。そして現代において世界最大の侵略国家は中国であり、チベット、香港、台湾、そして日本などに対して侵略行為を続けています。南京大虐殺のウソは、このような中国の悪行を薄めるために日本を悪者にするプロパガンダであり、日本政府は毅然として対応する必要があります。しかしながら対応の中心となるべき外務省は反日運動に対して動くと騒ぎが大きくなるから何もしないという弱腰の対応を続けてきました。

「英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄(祥伝社新書)」において、
著者であるヘンリー・S・ストークス氏は、「戦勝国史観」は歴史をあざむいており、日本は侵略国家ではなかったとしています。
そして「日本が日本の立場で、世界に向けて訴え続けていかなければ、これは歴史的事実として確定してしまう。日本はこれまで、こうした努力が異常に少なかった」と警鐘を鳴らしています。

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