【マスコミが伝えない】目を覆うばかりのテレビ・新聞の惨状

【マスコミが伝えない】目を覆うばかりのテレビ・新聞の惨状

テレビ・新聞に明日はない

マスコミの劣化が止まりません。森 元総理の「女性」発言がテレビや新聞で大きく報じられた2月4日から10日経った本日2月14日になっても、いまだにこのトピックをマスコミが取り上げ続けています。テレビと新聞を中心とした一斉攻撃のメディアリンチによって、発言撤回・謝罪・辞任した森 元総理を叩き続けるマスコミは常軌を逸しています。

一方で、これだけ「他人の失敗」を執拗に叩くマスコミが伝えたがらない事実が「自分たちの失敗」すなわちマスコミの業績の低迷ぶりです。「テレビ離れ」「新聞離れ」が続く中、各社そろって売上・利益が減少する中、大規模なリストラや経費削減が現在行われています。

引用した記事は「FRIDAY」なので、やや「盛っている」感はありますが、製作費が削減される中で、テレビのプロデューサーがいかにして出演タレントのギャラを値切る努力をしているか、という内容です。
しかしながら、出演タレントのギャラを下げても、番組がつまらなくなる可能性が高く、CMスポンサーからの収入は今後も減っていくでしょう。一方で、新聞に関しても発行部数の減少が続き、後述するようにリストラによって記者が減り、記事のクオリティが下がり、さらに発行部数と収入が減っていくことは間違いありません。

大手テレビ局の惨状

ではテレビ局がどれだけ苦境に立っているのか。民放大手5局(日本テレビ放送網、テレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビジョン)の2020年度第3四半期決算の数字が以下の記事で紹介されています。

 

テレビ局の決算で最も気にすべき数字は、テレビ局の主力の収入源である「広告」の収入です。これが民放大手キー局は軒並み二ケタ減となっています。そして製作費も減っています。

テレビ局の各社は広告収入減少の理由を主に「コロナ禍」のせいにしています。しかし、真の理由はコロナ禍なのでしょうか?違います。

広告収入減少の真の理由はテレビがつまらなくなったからです。

クロス・マーケティングの調査では、19-22歳の男性の37%はテレビの視聴時間が「見ない/30分以下」です。同じ19-22歳の男性の33%が、対照的にYoutubeの視聴時間「3時間以上」となっていて、完全にテレビがネットに敗北しています。このような「ネットがテレビを上回る現象」は女性の16-22歳においても起きています。

つまり、若い世代は「テレビには見るべきものがない」すなわち「つまらない」と思っているのです。

毎日、コロナや森元総理のニュースを繰り返すだけの報道番組や、アイドルの下手な演技を見せられるドラマ、ジャニーズやAKBグループばかりのお遊戯のような歌番組。
つまらないと思わないほうがおかしいでしょう。

そして、今、日本の若者のコンテンツの中心は、テレビのドラマや歌番組ではなく、明らかにアニメとゲーム、そしてYoutubeなのです。もしもアニメより実写のドラマや映画が好きな若者であれば、テレビではなく、ネットフリックスのようなデジタルの配信を好みます。

このような深刻な「テレビ離れ」の中で、2019年にはネット広告の収入がテレビを上回りました。

意外に知らない人も多いようですが、成長著しいネット広告の世界の覇者はグーグルです。その広告収入は2020年に約4兆8500億円で、日本の大手キー局の広告収入を全部あわせてもグーグルの2割以下に過ぎず、もはや勝ち目はありません。テレビはつまらないし、若者が見ない媒体だからスポンサー企業が見限るようになり、ネット広告へのシフトが進んだのです。

大手のスポンサー企業にとって「コロナ禍」がテレビCMを「切る」ための良いきっかけを与えていることに大手キー局は気づいていません。「テレビ局に明日はない」と断言できます。

電通もネットについていけず赤字に

テレビ局が低迷すると、スポンサー企業から「広告をとる」仕事と「広告を制作する」仕事を主たる収入としている電通も低迷します。2020年12月には237億円の赤字の見通しと5800人のリストラを発表しています。

 

テレビ局と電通と芸能事務所は、一蓮托生の関係です。トヨタやパナソニックのような大手企業が持つ広告費に対して、電通が営業をかけテレビ局の広告枠を販売し、そのCM広告や制作する番組に出演するタレントのギャラを芸能事務所に払うというのが、いわばネット時代以前の芸能界・テレビ界の構図です。そして、その構図の中でスポンサー企業に最も近く、お金を運んでくる電通が、テレビ局や芸能事務所を動かせる強大な権力を持っているのです。

この構図については、以下のサイトをぜひご覧ください(やや過激な内容ですが)。

しかし、テレビがつまらなくなり、コンテンツの主役から滑り落ちると、この構造が一気に崩壊してしまいます。スポンサー企業のネット広告へのシフトは今後も進むのは間違いないのですが、ネット広告の大部分はタレントを必要とせず、広告の出稿費や製作費もテレビ広告の1割以下で済んでしまうため、電通とテレビ局と芸能事務所の蜜月関係による「殿様商売」は終わりを迎えています。

これからは電通もテレビ局も芸能事務所も削減あるのみです。

2月16日追記 ブログ記事執筆時よりもさらに大変なことになっています。

誰も読まない朝日新聞・毎日新聞・共同通信もリストラ

新聞という紙媒体が不要なものとして読まれなくなったのは2015年頃でした。このとき何が起きていたかというと、スマートフォンが一気に「オタク」的なデバイスから「必需品」に変化したのです。2015年から2020年にかけてスマートフォンによって、電車で新聞を読む人がいなくなり、マンガも音楽も動画もカメラも専用機を使わない時代になりました。

このような流れの中で、新聞社が発行する新聞の発行部数の減少が加速しています。

特に、捏造と偏向報道の宝庫である朝日新聞も順調に発行部数を減らしているのは日本国民として歓迎すべきことでしょう。

朝日新聞は170億円の赤字で300人のリストラ

朝日新聞は創業以来の大赤字170億円という深刻な経営状況となっています。

この危機的状況をリストラなしに乗り越えることは難しく、300人の希望退職を検討しているとのことです。

なぜ、このような危機的状況になったのか。朝日新聞の場合は、なんといっても捏造に次ぐ捏造で、事実かどうか疑わしい記事が多いことと慰安婦問題などの工作によって日本国民の敵だと認定されたからでしょう。

毎日新聞は200人規模のリストラ

毎日新聞も朝日新聞と同様のリストラを発表しています。リンク先の記事によれば、執行役員からコスト削減のために「テレビを見て取材せよ」といった新聞社としてあるまじき発言もあったようで、末期症状を迎えているようです。

毎日新聞も捏造と偏向報道が多く、日本国民からの信頼がありません。まずは事実に基づいた記事を提供するようにしないと信頼は回復しないでしょう。

共同通信は8期連続赤字で300人削減へ

紙面を持たず、全国紙・地方紙あわせて50以上の新聞社にニュースを配信する共同通信も同様で発行部数の減少に耐えられず8期連続赤字で300人規模のリストラを行うようです。共同通信もフェイクニュースが多いことで知られていますが、ウソの情報が日本全国にばらまかれることに対して反省と改善策を真剣に考えるべきでしょう。

海外メディアは死なない – ニューヨーク・タイムズはデジタル化で好調

この新聞の凋落は世界的なものなのでしょうか?違います。
例えばニューヨーク・タイムズはデジタル化が成功して、むしろ最近の業績は好調なのです。

ニューヨーク・タイムズの成功事例はITの世界では知る人ぞ知る有名な話です。2014年の時点で、社内の400人ものプログラマーがソフトウェアを開発して、ニューヨーク・タイムズを本格的にデジタル化する取り組みが行われていたのです。もしも日本のマスコミがデジタル化を推進するならニューヨーク・タイムズのように社内に数百人のプログラマーを雇用する必要があります。しかし、そのような動きは全くありません。

日本のマスコミは、日本の政治に対して「海外を見習え」と主張しますが、実は海外を見習っていないのは日本のマスコミなのです。さらにマスコミは、これまでネットやITを敵視してきたためITの知識が皆無に近く、ニューヨーク・タイムズのようなスマートなデジタル化は望めません。

まとめ

これまで書いてきたように、日本のテレビと新聞は悲惨な状況にありますが、その理由を集約すると以下の4点です。

・つまらない
・捏造と偏向ばかりの情報
・広告媒体として既にネットに敗北している
・ITがわからないのでデジタル化が進まない

最大の問題は、上記のような課題をこれから解決できる見込みがないことで、これからリストラが進めば、さらにこれらの課題が重くのしかかってくるでしょう。

しかしながら、今後はスマートフォンのカメラがさらに進化して、プロのような写真や動画が撮影できるようになるでしょうし、AIによって現在の新聞記者程度の記事なら簡単に書けるようになります。

ユーチューバーが一人で撮影・編集をして何千万回も再生されるエンタメ動画を制作できるようになったのと同じように、ニュースや記事も「個人発」の時代になり、マスコミはますます不要になるでしょう。

参考情報

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